とびきり!中小企業診断士☆ブログ

中小企業診断士を目指し、試験をのりこえた男の日々。

今年の事例4予測(企業価値計算)

 

 

このブログも診断士受験生のブログと銘打ちながら、最近はご無沙汰であった。

 

というわけで、今年の事例4の予想を適宜進めていきたい。個人的に、今年は企業価値がそろそろ出るのではないかと思う。平成16年、20年、24年と出て、それっきり出題されていない。しかしながら昨年はMAらしき問題も出題され、そろそろ出ても良いのではないかと考えている。

 

様々な企業価値計算

さて、企業価値計算と言えば大きく分けて以下の3つがある。これは過去に出題された内容なので、基礎として抑えておきたい。

 

1 コストアプローチ

  ・簿価純資産額法

  ・時価純資産法

2 インカムアプローチ

  ・収益還元法

   株式価値=当期純利益/資本還元率(ROE

  ・DCF法

3 マーケットアプローチ(他社との比較)

  ・株式市価法

  ・類似会社比較法

  ・マルチプル法

 

コストアプローチのメリット・デメリット

メリットは、会社の「精算時」に簡易に計算することができることである。

コストアプローチは、将来価値を考慮しない「資産」をすべて売却して現金化できる段階に使用するものであり、精算時以外には使用しにくいのがデメリットである。

 

インカムアプローチのメリット・デメリット

DCF法のメリットは、「将来の価値を基準」にしているため、事業計画などが立てやすい事、キャッシュフローを使うことで企業の実態を表しやすいことである。

デメリットは、将来の計画によって価値が変化する事、相続や精算の場面では使用に適さない事、である。

 

マーケットアプローチのメリット・デメリット 

メリットは、実際の株価を考慮することから、客観性や市場での取引環境が反映されていることである。また手早く計算したい場合や、上場を狙う場合に価値が高い。デメリットは、他の事業とはコンセプトや成長ステージが異なる場合、類似の上場企業がない場合は、適切な価値の算出が難しいことである。

 

なお、類似業種比較法は、相続評価の際に使われるそうだ。

 

 

これらの企業価値M&Aの場面にて役立つものであるが、上記手法を組み合わせて、企業価値のレンジを出すという形で計算するのが望ましい。 

 

なお、以上のメリット・デメリットは自分が調べて書いたものであり、正解でない可能性もある点、お含みおき頂きたい。正しくは、以下の公認会計士協会が出している「企業価値評価ガイドライン」等を参照頂きたい。 

企業価値評価ガイドライン

企業価値評価ガイドライン